コース概要
このコースでは、ヘリコプターのパイロットとして働くために必要な「事業用操縦士免許」の取得をおこないます。
免許取得後の就職先としては、各都道府県の警察や海上保安庁などの官公庁や、遊覧飛行、物資輸送、航空撮影、報道取材などのヘリコプター使用事業を行う民間企業があります。特に、海上保安庁は採用の年齢制限がないため、当校からも多くの卒業生が就職しておりますし、そこで経験を積んで転職をされる方も多くいらっしゃいます。
現在ヘリパイとして働いている人の高齢化が進んでおり、団塊の世代の退職に伴い、若手パイロットの需要が急増すると言われておりまして、ヘリコプターパイロットを目指す方には追い風が吹いています。
当校では、日本よりも訓練費が圧倒的に安いアメリカで訓練の一部を行い、日本だけで免許取得するのと比較して3分の1ほどの費用で免許取得が可能です。アメリカで約4ヶ月、日本で約8ヶ月ほど訓練を経て、就職までスタッフ全員で全面的にサポートします。
免許取得に必要なこと
事業用ヘリコプター免許を取得するために、下記の基準を満たしていないといけません。技能の成長度合いは人によって違うため、訓練にかかる飛行時間は人によって変わります。
また、日本でプロのパイロットとして仕事をするためには、事業用ヘリコプター免許に加えて、「航空無線通信士」「第1種航空身体検査」が必要になります。
●航空無線通信士…航空会社のパイロットや管制塔、地上の無線無線通信の業務に従事する際に必要な資格です。試験は2月、6月、10月の年3回で合格率は40%ほどです。
●第1種航空身体検査…飛行機の操縦をする上で必要な心身の状態を保持しているか検査・証明を行うものです。年1回更新が必要です。視力等は矯正器具（メガネ・コンタクト）をして0.7以上であれば問題ありません。年々基準は優しくなり、90％ほどが合格します。
■免許の切り替えについて
アメリカにて取得した資格は、日本の学科試験5科目のうち4科目が免除で、『法規』の試験1科目のみ合格すれば、実地試験も免除で国土交通省航空局（JCAB）の自家用（単発タービン）免許に切り替えることが可能です。
その後、日本国内にて事業用の訓練を単発ピストン機（R-22）にて実施後、合格すると日本では1時間もフライトしていないタービン限定免許も自動的に付加されます。
免許取得の流れ
01
日本にて学科勉強対策
入校いただき次第、学科試験の対策をスタート
します。渡米の3~6ヶ月前から開始します。
03
アメリカで飛行訓練
アメリカで飛行訓練を行います。最短2ヶ月～、週6日でみっちり訓練を実施します。
05
日本の免許の切り替え
日本に帰国後、学科試験「法規」合格後、書類申請で日本の免許の書き換えをおこないます。
02
VISAの取得、渡米
渡米2~3ヶ月前にVISAの取得を行い、アメリカへと渡米します。
04
合格でアメリカの免許取得
学科、実技の合格でアメリカの自家用免許取得になります。
06
事業用の訓練スタート
飛行時間をもとに日本国内にて事業用の訓練をスタートさせます。
訓練で使用する機体
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よくある質問
Q. ヘリコプターのパイロットの就職先はどういったものがありますか？
就職先としては、大きく公的機関か、民間かで別れます。
公的機関では、海上保安庁、国土交通省、消防庁、県警など、民間では、報道社、遊覧飛行、物資輸送、航空撮影、報道取材などのヘリコプターを使用する事業を持つ会社になります。
Q. 40代でもプロとして活躍することはできますか？
エアラインのパイロットは35歳を超えると就職のハードルが一気にあがりますが、ヘリコプターのパイロットでしたら40代からでも就職することは可能です。