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ヘリコプター 事業用操縦士免許取得コース

ユニバーサルエアーの事業用回転翼免許取得コースです。将来、ヘリコプターのパイロットとして就職をお考えの方のためのコースです。

コース概要

このコースでは、ヘリコプターのパイロットとして働くために必要な「事業用操縦士免許」の取得をおこないます。

 

免許取得後の就職先としては、各都道府県の警察や海上保安庁などの官公庁や、遊覧飛行、物資輸送、航空撮影、報道取材などのヘリコプター使用事業を行う民間企業があります。特に、海上保安庁は採用の年齢制限がないため、当校からも多くの卒業生が就職しておりますし、そこで経験を積んで転職をされる方も多くいらっしゃいます。

 

現在ヘリパイとして働いている人の高齢化が進んでおり、団塊の世代の退職に伴い、若手パイロットの需要が急増すると言われておりまして、ヘリコプターパイロットを目指す方には追い風が吹いています。

 

当校では、日本よりも訓練費が圧倒的に安いアメリカで訓練の一部を行い、日本だけで免許取得するのと比較して3分の1ほどの費用で免許取得が可能です。アメリカで約4ヶ月、日本で約8ヶ月ほど訓練を経て、就職までスタッフ全員で全面的にサポートします。

免許取得に必要なこと

事業用ヘリコプター免許を取得するために、下記の基準を満たしていないといけません。技能の成長度合いは人によって違うため、訓練にかかる飛行時間は人によって変わります。

また、日本でプロのパイロットとして仕事をするためには、事業用ヘリコプター免許に加えて、「航空無線通信士」「第1種航空身体検査」が必要になります。

●航空無線通信士…航空会社のパイロットや管制塔、地上の無線無線通信の業務に従事する際に必要な資格です。試験は2月、6月、10月の年3回で合格率は40%ほどです。

●第1種航空身体検査…飛行機の操縦をする上で必要な心身の状態を保持しているか検査・証明を行うものです。年1回更新が必要です。視力等は矯正器具(メガネ・コンタクト)をして0.7以上であれば問題ありません。年々基準は優しくなり、90%ほどが合格します。

免許の切り替えについて

アメリカにて取得した資格は、日本の学科試験5科目のうち4科目が免除で、『法規』の試験1科目のみ合格すれば、実地試験も免除で国土交通省航空局(JCAB)の自家用(単発タービン)免許に切り替えることが可能です。

その後、日本国内にて事業用の訓練を単発ピストン機(R-22)にて実施後、合格すると日本では1時間もフライトしていないタービン限定免許も自動的に付加されます。

免許取得の流れ

01

​日本にて学科勉強対策

入校いただき次第、学科試験の対策をスタート

します。渡米の3~6ヶ月前から開始します。

03

アメリカで飛行訓練

アメリカで飛行訓練を行います。最短2ヶ月~、週6日でみっちり訓練を実施します。

05

​日本の免許の切り替え

日本に帰国後、学科試験「法規」合格後、書類申請で日本の免許の書き換えをおこないます。

02

VISAの取得、渡米

渡米2~3ヶ月前にVISAの取得を行い、アメリカへと渡米します。

04

合格で​アメリカの免許取得

学科、実技の合格でアメリカの自家用免許取得になります。

06

​事業用の訓練スタート

飛行時間をもとに日本国内にて事業用の訓練をスタートさせます。

訓練で使用する機体

免許取得の料金

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事業用ヘリコプター免許

12ヶ月~

1000万円~

免許習得した方の声

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自家用飛行機免許
​20代 女性 R・T様

人生で一度「何かに頑張ったよ」と言えることが欲しくて、空を飛ぶことを決めました。学校スタッフや教官はいつも笑顔で気さくで登校するのが毎日楽しみでした。2ヶ月間の青春を過ごすことができました。

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事業用飛行機免許
​30代 男性 F・K様

子供の時から夢だったパイロットになるため夢を捨てることができず、31歳のときに入校を決めました。
訓練を終え振り返ってみると、ユニバーサルエアーは教育とロケーションと計画性が素晴らしかったです。

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​よくある質問

Q. ヘリコプターのパイロットの就職先はどういったものがありますか?

就職先としては、大きく公的機関か、民間かで別れます。

公的機関では、海上保安庁、国土交通省、消防庁、県警など、民間では、報道社、遊覧飛行、物資輸送、航空撮影、報道取材などのヘリコプターを使用する事業を持つ会社になります。

Q. 40代でもプロとして活躍することはできますか?

エアラインのパイロットは35歳を超えると就職のハードルが一気にあがりますが、ヘリコプターのパイロットでしたら40代からでも就職することは可能です。